スマートハウス化の意向、今後さらに高まる スマートハウスを構成する3大機器、太陽光発電システム、HEMS、家庭用蓄電池の導入意向が高まっています。

積水化学工業 住宅カンパニーの調査研究機関である住環境研究所が、セキスイハイムの太陽光発電システム搭載邸居住者(入居時期2011年1月~12月)を対象に、今年1月16日~2月1日に行った「2012年度太陽光発電システム採用者意識調査」によりますと、太陽光発電システムの導入意向が一段と高まっていることが分かりました。

「初期から太陽光発電を検討」大台の90%越え

この調査によると、太陽光発電システム採用者は「検討初期から採用を決めていた」46%(2010年度調査45%)、「できれば採用したいと思っていた」45%(同42%)で、検討初期から太陽光発電システム導入を考えていたケースが91%と初めて90%を突破しました。

全国の2008年以降の住宅建築者でも太陽光発電システムを「採用した」「採用したかったが諦めた」を含めると約7割が採用を検討しており、太陽光発電システムは戸建て住宅の購入を検討する際には必要な設備になっているといえます。

太陽光発電システムを採用してよかった点の第1位は依然として「光熱費削減」77%ですが、2年前の調査に比べると5ポイント低下。一方で「節電・省エネ意識が高まった」が54%(前回51%)、「節電や深夜電力利用で生活にメリハリがついた」32%(前回29%)、「発電量や天気のチェックが楽しみになった」27%(前回23%)と節電・省エネを楽しみながら行っている人が増えています。

補助金制度がHEMS・蓄電池導入を後押し

続いてHEMS・蓄電池については、総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済が2012年4月~8月にかけて行った調査*1では、2012年度のHEMS採用件数(見込み)は、前年比2.5倍の2万件、家庭用蓄電池採用件数(見込み)は、前年比7.7倍の8千件になるとしています。

HEMSは12年度から補助金制度が実施され、太陽光発電システムなどとのセット販売も始まります。上記調査では、2020年度には50万件(11年度比62.5倍)で導入が進むと予測しています。今後は、ただ電力を見える化するだけではなく、遠隔から操作しシステムを制御できるような、もう一段階先に進んだ製品の開発が進むようです。一方、リチウムイオン電池も12年度からの補助金制度の開始等により導入が増加します。上記調査では、2020年度には3.5万件(11年度比35倍)で導入されると予測しています。

「次に家を建てるとき、建て替えるときはスマートハウス」という風潮が、いよいよ本格的に浸透していきそうですね。

*1(株)富士経済「エネルギー需要家別マーケット調査要覧 2012 住宅分野編」

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